無料のIT資産管理ツールはどこまで使えるか【2026】

無料でIT資産管理をやること自体は、できます。詰まるのは、無料で続けるほうです。

1回目の棚卸なら、Windowsに最初から入っている機能だけで終わります。追加のソフトは要りません。実際に手を動かして確かめました。

壊れ始めるのは、2回目からです。


「無料」の選択肢は、実は3種類ある

IT資産管理ツールを無料で探すと、性質のまったく違う3つが同じ「無料」という言葉で並びます。ここを分けないまま比べるので、話が噛み合わなくなります。

種類何が無料かその代わりに必要なもの
Windows標準の機能本当に0円。買うものが何もない集めた結果を1つの表にまとめる作業が、全部手作業で残る
オープンソースの資産管理ソフトライセンス料だけ動かすサーバー、その更新、バックアップ、障害対応。要するに人の時間
無料枠つきのクラウドサービス上限の範囲内だけ台数か機能のどちらかに上限。超えた月から課金が始まる

このうち、いちばん誤解されているのが1つ目です。Windowsは標準で、IT資産管理に必要な情報のかなりの部分を返してくれます。買う前に、まずここを知っておいたほうがいい。


Windows標準だけで、ここまでは取れる

PowerShell(ウィンドウズに最初から入っている、命令を打ち込んで操作する画面)を開いて、次のコマンドを打つだけです。管理者権限もインストールも要りません。

取れる情報コマンド
メーカー・機種名Get-CimInstance Win32_ComputerSystem | Select-Object Manufacturer, Model
シリアル番号Get-CimInstance Win32_BIOS | Select-Object SerialNumber
OSとビルド番号Get-CimInstance Win32_OperatingSystem | Select-Object Caption, Version
22H2などのバージョン表記(Get-ItemProperty 'HKLM:\SOFTWARE\Microsoft\Windows NT\CurrentVersion').DisplayVersion
MACアドレスGet-NetAdapter | Where-Object Status -eq 'Up' | Select-Object Name, MacAddress
ウイルス対策の状態Get-MpComputerStatus | Select-Object AntivirusEnabled, RealTimeProtectionEnabled
更新プログラムの適用履歴Get-HotFix | Sort-Object InstalledOn -Descending

うちの環境(Windows 11 Pro)で2026年9月6日に実際に打って、全部が返ってくることを確認しました。無料どころか、追加で入れるものが何ひとつありません。

自動で埋まるのは、機種とシリアル番号、OSとバージョン、MACアドレス、ウイルス対策と更新の状態。台帳に必要な9項目のうち4項目です。管理番号、利用者と部署、購入日と保証期限、いまの状態は、どのみち人が入れることになります。

ここまで読んで「じゃあ買う必要ないじゃないか」と思った方。私も一度そう思いました。


手を動かすと、無料の壁が3つ出てくる

同じ環境で続けて確かめたところ、無料の範囲では越えられない場所が、はっきり3つありました。

1. BitLockerの状態だけは、管理者権限がないと見えない

ディスクの暗号化が有効かどうかは、台帳のなかでも重要度の高い項目です。ところが、一般ユーザーの権限で確認しようとすると、こう返ってきます。

Get-BitLockerVolume → アクセスは拒否されました
manage-bde -status C: → ERROR: An attempt to access a required resource was denied.

実測です。つまり「各自のPCで自分でコマンドを打ってもらい、結果を送ってもらう」という無料の運用では、暗号化の状態だけ穴が空きます。そこを埋めるには、社員のPCで管理者権限を使うことになる。無料の一番きついところは、たいていここです。

2. メーカー製でないPCは、シリアル番号が空欄と同じになる

実際に返ってきた値がこれです。

Model : System Product Name
SerialNumber : System Serial Number

自作機やショップブランドのPCだと、メーカーが値を書き込んでいないため、こういう既定の文字列がそのまま返ります。台帳の一意キーにシリアル番号を使う設計だと、この時点で崩れます。事務所に1台でも自作機があると、この問題は必ず起きる。

3. MACアドレスは、仮想アダプタが混ざる

ネットワークアダプタの一覧を取ると、実際のLANポートに加えて、仮想環境やVPNソフトが作ったアダプタも並びます。うちの実測では、有効なアダプタ4つのうち3つが仮想でした。どれが本物の1台を指すのかを、人が毎回選ぶことになります。

1台なら選べます。30台ぶんを毎回選び分けるのは、別の話です。


オープンソースが無料なのは、ライセンスだけ

2つ目の選択肢、オープンソースの資産管理ソフトについても、同じ話が形を変えて出てきます。

ソフト自体の料金はかかりません。かかるのは、動かすサーバー、そのOSの更新、データベースのバックアップ、証明書の更新、そして年に何回か来るバージョンアップです。どれも金額の請求書は届きませんが、時間の請求書は毎月届きます。専任のIT担当がいる会社なら、この選択肢が本命です。いない会社では、導入した人が辞めた瞬間に誰も触れないシステムが1つ増えます。

クラウド型・オープンソース型・インストール型の性質の違いは、クラウド不要のIT資産管理ツール|社内にデータを置いたままPC台帳を作る方法で表にまとめてあります。具体的なソフト名もそちらに挙げました。


無料が壊れるのは、2回目の棚卸から

1回目は、気合いで終わります。30台ぶんのコマンド結果をExcelに貼り付けて、体裁を整えれば台帳の形にはなる。問題は半年後です。

  • 集約:30台ぶんのバラバラなテキストを、また1つの表に戻す作業がもう一度発生します
  • 同じ1台の判定:PC名を変えた端末は、素直にやると別の行として増えます。気づかないと台数が水増しされます
  • 履歴:去年と比べて何が増えて何が消えたのか。前回のファイルを探すところから始まります
  • 帳票:監査や上長に出す形に整える作業は、毎回ゼロからやり直しになります

無料でやると決めた会社の台帳が半年で止まるのは、担当者の意志が弱いからではありません。2回目の手間が1回目とまったく同じだからです。


どこで有料に切り替えるか

判断は、感覚ではなく掛け算で出せます。

台数 × 年間の実施回数 × 1台あたりの手間。30台の職場で年2回、1台10分かかるなら、年間10時間です。集約と体裁づくりを足せば、もう少し増えます。時給に直して、それが何円になるか。その金額と、ツールの値段を並べるだけです。

10台以下で、年1回でよくて、全員がメーカー製のPCを使っている。この条件が揃うなら、無料のまま続けられます。実際、そういう規模なら私も無理に勧めません。

逆に、30台を超えたあたりから、無料の維持コストは静かに逆転します。


うちの答えは、買い切りでした

月額を払い続けるのも、サーバーを立てるのも避けたい。けれど手作業には戻りたくない。その真ん中を埋めるものが見つからなかったので、うちは自社用に作りました。それがIT資産管理ツールです。

税込7,800円の買い切り、管理台数の制限なし、月額も年額もありません。上に書いた3つの壁は、そのまま設計に反映しました。BitLockerなどの詳細な情報は必要なときだけ権限を上げて取り、シリアル番号が使えない端末はMACアドレスとホスト名で同じ1台かを判定し、集約と重複の処理はソフト側で自動的に行います。社員のPCへのインストールは不要で、USBメモリに書き出した収集キットを挿して回るだけです。

インストールから30日間は、すべての機能を無料で試せます。クレジットカードの登録も要りません。30日あれば、上の掛け算の答えは出ます。


まとめ

無料のIT資産管理は、嘘ではありません。1回目は本当に無料で終わります。

ただ、無料で買えるのは「1回ぶんの作業」であって、「続く仕組み」ではない。ここを分けて考えると、自社がどちらを買うべきかは、わりとあっさり決まります。

まずは手元の1台で、上のコマンドを打ってみてください。返ってきた画面を見れば、残りの29台をどうやって集めるかという次の問いに、自然に行き着きます。


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出典・参考情報


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